あなた1人が悩む必要はないのです。

職場において、女性が母性を尊重され、働きながら安心して子供を産むことができる条件を整備することは、重要な課題となっています。あなたのように、会社で責任あるポストについている方でも、本人が希望すれば、会社は雇用継続しながら健やかな妊娠・出産ができるようにしなければなりません。 なぜなら代替要員の手配等会社側にも準備の必要があり、また、その間を補充してくれた労働者の仕事を奪うことにもなる等、諸々の問題が出てくるからです。

まずは、あなた自身が上司にこう言われたのでお子さんを持つことをあきらめなければならないと悲観的になることはありません。

問題の上司以外にこのようなことを相談できる上司、人事労務担当者や先輩はいませんか？また、あなたの職場であなたと同じような立場でこれまで妊娠・出産された方はいませんか？ このような方々がいらっしゃったらまずは相談してみてください。また、ご主人にも是非協力してもらいましょう。あなた1人が悩む必要はないのです。

また、あなたの会社の就業規則の中で、母性健康管理、産前産後休暇や育児休業などについてどのように定められているか調べておき、制度がどうなっているか、申出手続きはどうすればよいかなど人事労務担当者に確認しておきましょう。

なお、労働基準法では産前産後休業を、育児・介護休業法では育児休業を、労働者の申し出により付与することが義務づけられており、また、男女雇用機会均等法では、妊娠・出産を理由とする解雇その他不利益取扱いは禁止されています。詳しくは、「働きながら安心して妊娠・出産を迎えるためには」をご覧ください。

とにかく今は、妊娠してもどうにかなる！というくらいの気構えでいてください。医学が発達したとはいえ、希望通りの時期にうまく妊娠・出産ができるということは難しいです。子どもは授かりものです。授かったら皆で喜べるような職場になるといいですね。

母性健康管理、妊娠・出産を理由とする不利益取扱い、育児休業について、詳しくは都道府県労働局雇用環境・均等部（室）に相談してください。お近くの雇用環境・均等部（室）の問い合わせ先は、「厚生労働省：都道府県労働局所在地一覧」からお探しください。